東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森会長の辞任を受けて企業のトップらからの発言が相次ぎました。

楽天・三木谷浩史会長「森前会長の発言は不適切だった。五輪自体を本当に開催するべきなのかどうなのかを議論するべき。一歩踏み込んで発言させていただきますと、そう思っております」

楽天の三木谷会長は、今月８日にも自身のツイッターで「冷静に開催の見直し、または順延をＩＯＣと協議すべきだ」とつぶやいていました。

また、アサヒグループホールディングスの小路社長は、開催には国民の理解が必要と強調しました。

アサヒグループＨＤ・小路明善社長「コロナ影響が残る中で、東京オリンピック・パラリンピックをいかに安全に開催をするかということ、やはり国民の皆様の開催への理解をどう高めていくのか。こういった２点が今の時期、非常に重要ではないか」

一方、サントリーホールディングスの新浪社長は、開催実現に向けて何をすべきかを考えることが重要だとしました。

サントリーＨＤ・新浪剛史社長「東京オリンピックの開催はいろんなメッセージをもっているので、ＣＯＶＩＤ（コロナ）後の日本・世界経済といったメッセージに対して、すごく意義のあることなので、どんな形にせよ、この実現をぜひしていただきたい」