東京オリンピック・パラリンピックの簡素化について、大会組織委員会は、２４日から４分野５２項目にわたりＩＯＣなどと検討します。

組織委員会は、延期に伴う追加経費の削減に向けた簡素化について、２４日からはじまるＩＯＣなどとの会議で、４分野５２項目にわたり詳しい方向性を検討します。

競技に関する点は従来通りですが、会場に登場する際の派手な演出や選手の観覧用の座席の削減などのほか、競技団体など大会関係者の人数を１０％から１５％程減らす方向です。

一方で、選手村の開村時期の短縮は、感染症対策で入村時期を分散させる必要性から無理であると判断されるなど、今後のコロナ対策に応じ削減項目を再検討することもあるということです。

組織委員会は２５日、ＩＯＣなどと合意した上で、早ければ１０月中にも追加経費や削減効果を算出する予定です。