近く流通が始まる見通しの、遺伝子を操作する技術で品種改良された“ゲノム編集食品”。８日夜の深層ＮＥＷＳでは、ゲノム編集食品への消費者の不安を解消するには何が必要かを議論した。

神戸大学大学院　西田敬二教授「（開発側は）情報をしっかり公開することと、できる限り啓蒙に努めること。一方で消費者サイドに気をつけていただきたいのは、フェイクニュースみたいなものに惑わされないでいただきたい」

新潟大学医学部　曽根博仁教授「作っていく企業側も政府側も研究者側も、誠実にきちんと（理解を得る）努力を続けていくしか方法はない」

読売新聞　滝田恭子編集局次長「私は絶対に嫌だ、という人は手に取らなければいいので、選択しない権利というのもきちんと担保してもらえるといいと思う」

また、新潟大学の曽根教授は、早ければ１～２年後にはゲノム編集食品がスーパーに並ぶようになるとの見方を示した。