妊婦の血液でダウン症など胎児の染色体異常を調べる「新型出生前診断」について、日本産科婦人科学会は、厳しい基準で実施していた臨床研究を終了し、一般的な診療として行うことを決めた。

新型出生前診断（＝ＮＩＰＴ）は、約５年前からカウンセリング体制などが整った８９か所の認定病院で臨床研究として行われている。

日本産科婦人科学会は３日に開かれた理事会で、病院にとって煩雑な手続きが必要な臨床研究を終了し、一般的な診療とすることを決めた。ただ、認定を受けるための条件はこれまでと変わらないため、実施する病院が増えるかどうかは不透明。

ＮＩＰＴは、血液だけで胎児の一部の異常を調べられ手軽なことから、中絶につながりやすく、「命の選別」との批判もあるが、学会は妊婦のニーズに応えたいとしている。