一連の遠隔操作による犯罪予告メールの事件を受け、警視庁は今後、インターネットを使った犯罪が起きた際、容疑者として調べている人物が犯行を認めた場合でもウイルス検査を行い、遠隔操作の疑いがないか確認する方針。