気象庁は１４日午後、東北地方太平洋沖で発生した巨大地震の余震の見通しについて会見を行い、震度５強以上の余震が発生する確率は、今後３日間で４０％であることを明らかにした。

　１１日に発生した三陸沖を震源とする巨大地震は余震活動が非常に活発で、岩手県沖から茨城県沖の長さが約５００キロ、幅が約２００キロの広い範囲で発生しているのが特徴。気象庁の観測では、この範囲でマグニチュード５以上の余震は１４日午前９時までに１９５回起きているという。

　気象庁は１３日、同日から３日以内にマグニチュード７以上の余震が発生する確率を７０％と発表していたが、その後の地震活動を詳しく分析した結果、１４日午後２時から３日以内に震度５強以上の余震が発生する確率を４０％とした。

　気象庁は、余震の震源が陸地に近い場合、震度は６弱もしくは６強になるおそれもあるため、今後の余震活動にも十分注意するように呼びかけている。