2020年 東京五輪・パラリンピック

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フラッグツアーに水泳の池江璃花子選手登場

オリンピックとパラリンピックの旗を都内各地で披露する「フラッグツアー」に、水泳の池江璃花子選手が登場し、「日本中の方々も応援してくださると思うので、その声援を力に頑張っていきたいと思います」と東京オリンピックへの意気込みを語った。

2017年3月18日 19:49

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東京五輪を前に 都内各地でテロ対策訓練

2017年3月17日 20:51

東京オリンピック・パラリンピックを3年後にひかえ、JR八王子駅や台東区浅草にあるホテルなど都内各地でテロ対策訓練が行われた。警視庁はテロ防止には官民の連携が不可欠だとして、不審物や不審者を見かけたら、すぐに通報してほしいとしている。

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東京五輪「野球・ソフト」福島での開催決定

2017年3月17日 12:33

2020年東京オリンピックで追加種目として復活する「野球・ソフトボール」の一部を、福島県福島市の『県営あづま球場』で行うことが17日、正式に決まった。また、大会組織委員会の森会長は、福島市で日本チームの開幕戦を行う意向を示した。

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東京五輪“選手村の食事”検討会議始まる

2017年3月13日 13:29

東京五輪の大会中に提供される食事について、大会組織委の検討会議が13日から始まった。委員からは「食事は憩いや楽しみで安全性が重要」「環境への配慮があれば日本らしい」などといった意見がでた。2017年度末までに基本戦略を公開したいとしている。

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TOKIO松岡さん、五輪フラッグツアーに

2017年3月12日 12:56

オリンピック・パラリンピックの開催都市に引き継がれる旗を東京都内各地で披露する「フラッグツアー」が葛飾区で行われ、TOKIOの松岡昌宏さんも参加した。ツアーは東日本大震災の被災地でも行われ、今後は熊本地震の被災地もまわることになっている。

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都が試算 東京五輪“経済効果”32兆円に

2017年3月6日 19:53

東京都は6日、東京五輪の招致が決定した2013年から大会開催10年後の2030年まで17年間の経済効果を試算し、経済効果は約32兆円に上ると発表した。雇用についても、東京都で約130万人、全国で約194万人の増加が見込まれるという。

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IOC副会長「正しい方向と聞いている」

2017年3月2日 20:50

東京オリンピックのゴルフ会場が女性の正会員を認めていない問題で、大会の準備状況を確認するために来日していたIOC(国際オリンピック委員会)のコーツ副会長は2日、「正しい方向に向かっていると聞いている」と述べ、規定の見直しに期待感を示した。

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国交省 東京五輪前にバリアフリー化推進へ

2017年2月27日 21:23

東京五輪を控え、国交省はバリアフリーを進めるための会議を開催し、バリアフリー化を進めるための対策が議論された。ホテルなど建築施設における段差の解消などのため、ガイドラインの改正を進めるほか、バリアフリー法の見直しも視野に入れた検討も行う。

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小池知事、豊島区でフラッグツアーに参加

2017年2月25日 20:07

オリンピック・パラリンピックの開催都市に引き継がれる旗を東京都内の全市区町村で披露する「フラッグツアー」が25日、豊島区で行われ、小池知事も参加した。フラッグツアーはこれで62か所中38か所を訪ねたことになり、今年6月まで続く。

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五輪聖火リレー ルートなど検討の初会合

2017年2月24日 21:17

都内で24日、東京五輪の聖火リレーのコンセプトやルートを検討する会議の初会合が行われた。委員を務める女優の泉ピン子さんは、復興五輪として東日本大震災や熊本などの被災地を回りたいと語った。組織委員会は今年8月までに基本方針をまとめる予定。

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小池知事、IPC会長と会談 競技対決も

2017年2月23日 13:00

東京都の小池知事は23日、IPC(国際パラリンピック委員会)のクレイバン会長と会談。小池知事が20年大会への協力を求めると、会長は「現時点でこの準備状況は素晴らしい」と評価。その後、両者は、パラリンピック正式種目の「ボッチャ」で対決した。

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五輪 東京以外の開催経費1600億と試算

2017年2月22日 23:45

2020年東京五輪・パラリンピックを巡り、東京都以外で競技を開催する自治体の経費を、大会組織委が約1600億円と試算していることが判明。一方、小池都知事は22日、都議会の施政方針演説で、東京都以外の自治体の負担を都が受け入れる考えを示した。

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東京五輪向け 羽田でサリン想定のテロ訓練

2017年2月22日 21:04

3年後の東京オリンピック・パラリンピックに向けて警視庁は22日、羽田空港でサリンがまかれたとの想定で避難誘導や除染などの訓練を行った。羽田空港は空の玄関となることから、警視庁は万全の警備態勢を維持したいとしている。

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