新型コロナウイルスの影響が懸念されている東京オリンピックについて、ＩＯＣ（＝国際オリンピック委員会）は今後、開催の延期も含めた対応を検討していくことを明らかにした。

複数の競技団体などから東京大会の延期を求める声が相次ぐ中、ＩＯＣは２２日に臨時理事会を開いた。

その後の声明で、ＩＯＣは「日本では聖火が暖かく迎え入れられた。人々の健康を守りながら日本で開催する自信がある」とする一方、他の国での感染拡大が続いていると指摘。こうした状況からＩＯＣは今後、大会組織委員会などと開催の延期を含めた対応について協議をはじめ、４週間以内に結論を出すとしている。

また、大会の会場が利用できなくなる可能性や、ホテルの問題、ほかの競技大会の予定など多くの解決すべき課題を挙げた上で、放映権保持者やトップスポンサー、大会パートナーなどの全面的な協力が必要だとして、今後協議していく考えを示した。

一方、「大会の中止は何も解決しないし、誰の手助けにもならない」と強調し、中止は、今後の議題としないことを明らかにした。

今回のＩＯＣの方針について、世界陸連は２２日、「東京大会の延期に向けた議論を歓迎し、今後ＩＯＣ、および全ての競技団体と代替日程について協力する用意がある」との声明を発表した。