がんをはじめとする病気などで社員が亡くなってしまった――その子どもが大学院を卒業するまで学費を支援してくれる会社がある。なぜ、そこまで支援をするのだろうか。

手厚い支援をしてくれるのは“伊藤忠商事”。国内外に約４４００人の社員を抱える総合商社だ。支援されるのは、子どもが２４歳になるまでの学費だ。

対象はがんだけでなく、他の病気や事故も含まれる。さらに、民間企業として初めて国立がん研究センターと提携。４０歳以上の社員は全員、がん専門の検診を無償で受けられ、早期の発見率の向上をはかる。

また、がんが見つかった場合、専門医と提携し、最善の治療を受けることができる。この際に生じる治療費も支援され、伊藤忠が加入している保険で、高度先進医療を受けることもできる。さらに、社内には、仕事と治療を両立するためのコーディネーターを配置している。

ここまでがん支援に本腰を入れるのには理由があった――

がんで闘病中だった１人の社員が、社長にメールを送っていた。闘病生活を支えてくれたことへの感謝を伝える内容だった。この社員は亡くなったが、この出来事を受け、去年７月に社長が全社員にメールを送った。

「人は自分の居場所がここだと思ったときに、大きな力を発揮するものです。その力は業務遂行のみならず、闘病に於いても有効です。皆さんは、かけがえのない伊藤忠の家族であることを、常に忘れないでいただきたいと思います」


【ｔｈｅ　ＳＯＣＩＡＬ　ｖｉｅｗより】