がん治療の効果を示す「１０年相対生存率」が初めて公表され、治療から５年後以降はがんの部位によって傾向が異なることがわかった。

　「１０年相対生存率」とは、がんと診断された人が１０年後に生存している割合をがんになっていない人と比較したもので、治療の効果を示す指標。

　これまでは「５年のデータ」のみだったが、国立がん研究センターが全国１６の病院での「１０年相対生存率」を初めて調べたところ５８．２％で、「５年生存率」より約５ポイント低くなった。

　特に、乳がんは５年後の８８％が１０年後は８０％に、肝臓がんは３２％が１５％に下がるなど、部位によっては、治療後５年以降も再発や転移があることが裏づけられた。

　国立がん研究センターは、「がん治療の指標とされる５年後以降も定期検査を」と呼びかけている。