中東のイエメンで反体制派のイスラム教シーア派系武装勢力に対して空爆を始めたサウジアラビアなど周辺の湾岸諸国は、地上戦も辞さない構えを示し、戦闘の拡大が懸念されている。

　中東の衛星テレビ局「アルアラビア」によると、空爆に参加、あるいは参加表明をしているのはイエメンの隣国でイスラム教スンニ派が支配するサウジアラビアやＵＡＥ（＝アラブ首長国連邦）など１０か国。ロイター通信によると、追い詰められていた大統領派は、反体制派が前日に制圧した南部の中心都市・アデンの空港を奪い返したという。サウジアラビア筋は２６日、「地上部隊による攻撃も必要になるかもしれない」と述べた。

　一方、反体制派の後ろ盾になっているとされるシーア派大国のイランは空爆に反発しており、事態はスンニ派対シーア派の宗派対立を背景にした代理戦争の様相を見せている。