アメリカでは、感謝祭の翌日の金曜日は小売店の売り上げが一年で最も伸びることから「ブラック・フライデー（黒字の金曜日）」と呼ばれている。景気が回復しつつある中、各社は年末商戦に知恵を絞っている。

　ニュージャージー州の大手ディスカウント店には、開店を前に数百人が列を作っていた。

　一番乗りの客「予算は８００ドル（約８万円）。デジタルカメラとかゲーム機、掃除機、いろいろ買いたい」

　開店と同時に、お目当ての商品がある場所に殺到する。

　客「（Ｑ５０インチのテレビを買うのに３時間？）そうです。やったわ！リビングに置きます。待ち切れないわ」

　回復しつつあるアメリカ経済だが、富裕層の所得が伸びる一方、下位４０％の人々の所得はこの２０年間、横ばいの状態が続いている。こうした層の消費意欲を盛り上げ、インターネット販売に対抗するため、この老舗百貨店は徹夜で営業していた。深夜になっても多くの人でごった返しており、真っすぐ歩くのが難しいほどだった。

　小売り最大手の「ウォルマート」は、家電製品のような値が張るものだけでなく、生活必需品でも安さをアピールし、来店者を増やそうとしている。

　ウォルマート広報担当「低価格の食料品を多く販売しています。低価格で購入できて、お客様には安心してもらえると思う」

　個人消費はアメリカの経済を支える重要な役割を担っているだけに、年末商戦の行方が注目されている。