迅速な救急医療に生かすため、患者の医療情報を共有するシステムを考案した医師らが、全国にシステムの普及を図ろうと新たな団体を設立する。

　このシステムは岐阜大学病院の高次救命治療センター長・小倉真治医師らが考案したもので、現在は岐阜県で運用されている。患者にＩＣチップ入りの医療カードを配布して治療歴などを記録し、患者が救急搬送される際には救急隊員が医療カードから情報を読み取り、患者の状態とあわせて集約センターに送ると、受け入れ可能な病院が表示される仕組み。いわゆる「患者のたらい回し」を防ぐ他、患者の情報は受け入れ側の病院にも送信され、救命救急に生かされているという。

　小倉医師らは２６日、このシステムの充実させて岐阜県以外への普及を推進するため、来月に団体を立ち上げると発表し、企業などに技術面での連携を呼びかけている。